店舗物件を探していると必ず目にする「テナント募集」という広告。
この「テナント募集」のテナントとは何なのかご存じでしょうか？
多くの方がおそらく"お店"と捉えているでしょう。

こういった基礎的なことについて幾つかまとめてみました。
今回は、店舗物件探しの基礎知識について紹介させて頂きます。

「テナント募集」のテナントとは？

路面店の空き物件で「テナント募集」という張り紙を見たりしたことは誰しもあると思います。
冒頭でも紹介した通り、テナントというと"お店"のイメージを持っている人が多いと思いますが、テナントとは"借り手"という意味の言葉です。

つまり、「テナント募集」という広告は、「借りてくれる人募集」という意味なのです。
お店が入りそうな物件でよく見かけることからお店"のイメージが強いのですが、必ずしもお店という訳ではないのです。

ただし、「テナント募集」という広告が出されている物件は、住居用として利用は出来ないことが大半です。
その理由は、住居用を想定してない構造になっていることが多いからです。

住居用の物件は「入居者募集」と書かれているので、同じ「借りてくれる人募集」という意味でも住むことに不向きなのがテナント、住むこと向きなのが入居者だと覚えておきましょう。

店舗物件探しは、質より量を優先して探すべし

理想のエリア、理想の間取り、希望の家賃というのは想定しておくというのは決して悪いことではありません。
ただ、物件探しで重要なのはこだわった質よりも、数多くの物件に目を通して店舗物件の相場観を養うことです。

自身の希望と、その現実と向き合わなければ物件は、なかなか決まりません。
できるだけ多くの店舗物件を見てエリアの相場を熟知した上で、妥協する点など洗い出しましょう。

業種の受け入れ確認

物件を探したとしても、地域によっては、以下のような理由で業種が制限されるケースがあります。

1.オーナーの希望

オーナーが想定している業種外の業種だとビルのイメージとそぐわないという理由などから断られることがあります。

2.物件設備

飲食店の場合、電気、ガス、排気など各設備に物件ならではの制限があります。
部分的には内装工事で制限を吊り上げることも可能なのですが内装工事費に大きく関わる点です。
オーナーと事前に相談しておきましょう。

3.用途地域

地域の自治体の条例によって、建てていい店舗の業種というのが限られています。
国土交通省から用途地域データというものが発行されているのでそちらで、あらかじめ確認しておきましょう。
自分の土地だけでなく、周辺の土地の状況も把握しておくと、今後の展望も見えてくるでしょう。

まとめ

いかがでしたでしょうか？
今回は、店舗物件探しの基礎知識について紹介させて頂きました。

捕捉ですが、テナントという言葉の意味は、オーナーによって異なります。
店舗利用を前提で考えている物件、オフィス利用を前提で考えている物件など主たる用途がオーナーによって異なってきます。

交渉次第で主たる目的ではない用途での利用の了承をもらえる場合はもちろんあります。
先入観に囚われすぎず、自分の要望を伝えて理想の立地や間取りで店舗契約しましょう。