お店の売上を左右する要因として絶対に外せない「立地」。
商品も、価格も、サービスも、OPEN後に振るわなければ見直すことも可能ですが、立地だけはそう簡単に変えることは出来ません。

どんなに頑張っても立地が悪ければ売上は頭打ちになる可能性は高いです。店舗を構える立地を絶対に失敗しないために今回は、店舗の立地選びで重要な「商圏」調査について紹介させて頂きます。

「商圏」調査を行う理由

店舗を出店する際の立地選びで「商圏」を調査する理由は、根本として人が来るかどうかを調べるためです。
「商圏」とは簡単に言うとお客さんの行動範囲です。

「商圏」は、経営する業種によって範囲が変わるので一概には言えませんが、基本的には駅周辺が好立地とされています。
飲食店なら、駅前にお店を構えて終業後、帰宅時のサラリーマンなどがターゲットとした方が売上が期待で出来ます。

「商圏」を調べる方法

「商圏」は、インターネットを介して役所などのホームページで調べることが可能です。
役所のホームページで、そのエリアの「人口」、「駅の乗降客数」、「商業統計」などを入手できることが殆どです。

ただ、こうした統計のデータは、1丁目のデータ、2丁目のデータといったような細かなデータではなくエリア全体の統計であることが多いので、そこから目測でデータ分析する必要があります。

「商圏」のボリュームを把握するために「人口」、「駅の乗降客数」、「商業統計」は必須です。これらの統計で自社サービスがターゲットとするポイントが見えてきます。

• 「人口」が分かれば在宅の人間をターゲットにするデリバリーなどのサービスの対称になる
• 「駅の乗降客数」が分かれば駅前に店舗を構えた際のターゲットの来客見込み数が見えて来る
• 「商業統計」を見ればそのエリアでどれだけのお金が年間動いているのかが見えてきます

これらを元に、他エリアと「比較」する事が最も重要になります。

「商圏」のデータを他エリアと比較

「商圏」のデータを入手したら、他エリアも同様に調べましょう。
第一希望のエリアに類似するエリア(東京なら渋谷の類似エリアは新宿、池袋など)と比較することでそのエリアが本当に優れているのか良否を判断する一つの基準を得る事ができます。

時間に余裕があれば緩々とこういったデータを集めて比較しても良いのですが、急ぎの場合はかなり急ピッチで「商圏」調査を終わらせないと先に進めません。

第一希望のエリアで予算内の店舗物件が無いことも想定して第三候補までエリアは割り出して置くことをお勧めします。

まとめ

いかがでしたでしょうか？
今回は、店舗の立地選びで重要な「商圏」調査について紹介させて頂きました。

店舗を構えるうえで絶対に立地についての下調べは必要になってきます。
自身が希望するエリアにどれくらいの顧客がいるか、成功の見込みはあるのか立地をしっかりと調査し読み解きましょう。